防災講師派遣

大切な人、愛する人、を大災害から守るため
様々な形の防災セミナープログラムをご用意しています。
知識だけに偏らない
自身で考え、意思決定し、いのちを守る行動を
その瞬間、第一撃を生き抜く力を身につけます。
【受講対象者別の防災セミナープログラム】
①企業防災セミナー
②地域の自主防災組織、自治会様向け
③ファミリー、家族向け
④幼稚園、保育園、小さなお子様向け
⑤小学校、中学校、高等学区向け
⑥行政組織の責任者向け防災セミナー

一般社団法人いのちを守るatプロジェクトJAPAN

「大切な自身のいのちを守る」ための具体的な方法に関する意識と知識の啓発活動として,
危機管理・防災セミナー、イベントを全国で企画・実施及び防災講師派遣をしています。

いのちを守る防災CAMP

いのちを守る防災CAMP

いのちを守る防災CAMPの「キャンプ」の意味は、訓練や陣地を指します。
「防災の拠点」となるように
名前を付けました。
2014年4月 いのちを守る防災プロジェクト実行委員会を組織し内閣府、地方自治体などの後援を受け全国の大型商業施設で実施しています。大災害に対し、いかに、大切な自身の「いのちを守り」そして、「何としても生きぬく」 次の日に、そして、次の日へといのちを繋いでいくか、その大切さと具体的な術を学ぶ場を創っています。皆さんの街にも「いのちを守る防災CAMP」を呼んでください。

いのちを守る@防災劇場

いのちを守る@防災劇場

今、新たな大災害が予見されています。
いつ起きてもおかしくない災害から、
愛する人・大切な人の『いのち』を守る
ことができますか?


【防災劇場】とは、
楽しみながら、大災害から大切ないのちを守るすべを学ぶために!
マジックショーを取り入れ、子どもから大人まで幅広い年齢の方に、防災について興味を持っていただける、新感覚の防災エンタワークショップです。(2012年Kassy 発案企画者)

防災講師派遣

防災講師派遣

近年多発している自然災害から如何にして大切ないのちを守り、最後まであきらめず生き抜くのか!愛する人を守れるのか!


受講者のみな様には聞くだけになってしまう防災講義とならない様に「いのちの体験教室®」「防災リスクサーベイゲーム®」などの
防災プログラムを実践して頂き、バーチャル被災体験・脳内防災訓練に参加いただきます。
生き抜く力を身に着けます。

いのちを守る@ぼうさい村

いのちを守る@ぼうさい村

IMPJ防災リーダー検定試験

大地震などの自然災害や、不測の事態に迅速・的確に対処できるよう、事前に準備しておく諸対策の知識を問う資格試験です。

IMPJ防災リーダー検定試験は、その知識レベルや取るべき行動に応じてIMPJ防災リーダー初級から上級までの各段階を設定しています。
級が上がる毎に、知識だけでなく取るべき行動や瞬時の判断能力、またグループを束ねた救助活動を行うための実務能力も必要とされるように設定しています。

セミナーと組み合わせて、受講終了時に受験頂く事も有効です。

目的は、いのちを守ること

災害は、繰り返される。 しかし、これは、歴史ではない。

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言い方は、適切ではないかもしれませんが、私たちは、多くのかけがえのない「いのち」とひきかえに私たちの大事な「いのち」を守るすべを手に入れることができていると思います。
その意味で、私たちは、自らの「いのち」を守り、守った「いのち」で、愛するひと、大切な人の「いのち」を守らなければならない。
幸いにも私たちが元気な間に、大きな災害が起こらなかったとしても、 私たちの未来の子どもたち、孫たちの世代では、必ずそれは来てしまうでしょう。
私たちは、「いのち」の大切さに深く気づき、「いのち」を守るすべを学び、 これを次の世代に伝える義務があるとおもいます。

IMPJ代表理事 - 高貝 正芳

防災 IMPJニュース

大災害から、大切ないのちを守るための情報を発信していきます。

南海トラフ巨大地震 津波被害で数万人単位の被害想定の県とは? 

中央防災会議「防災対策推進検討会議」の南海トラフ巨大地震の被害想定について(第一次報告)(平成24年8月29日発表)によれば、南海トラフ巨大地震による死者の想定が万単位となっている県は、以下となっている。

あまりに大きな被害想定に現実味を感じることが出来ない。

静岡県 95,000人 
三重県 32,000人 
和歌山県 72,000人 
徳島県 25,000人 
高知県 37,000人  
大分県 17,000人 
宮崎県 39,000人  

これらの被害を最小限にするためにも、公助の役割は大きい。その総指揮を執る、戦いの本丸、各県の県庁舎のロケーションはどうなっているのだろうか。

先ずは、指揮所が無事でなければ何も始まらない。。

発災、各県の司令塔 県本庁舎のロケーションは?

これら7県の県本庁舎の所在地を知らベてみると本当に心配になってきた。

低くて、近いんです。

海抜は、静岡県庁舎を除いてすべて、一桁m、徳島県庁舎は、海抜1m。

また、直近の海岸線から、すべての県庁舎が一桁kmしか離れていない。

巨大地震発生、大津波が押し寄せるその時、このようなロケーションで、防災対策【公助】の本丸は大丈夫なのでしょうか。

静岡県 95,000人 ・・・県庁舎23m(5km)、
三重県 32,000人 ・・・県庁舎5m(1km)、
和歌山県 72,000人 ・・・県庁舎9m(0.7km)、 
徳島県 25,000人 ・・・県庁舎1m(4km)、 
高知県 37,000人 ・・・県庁舎3m(8km)、 
大分県 17,000人 ・・・県庁舎3m(1km)、 
宮崎県 39,000人 ・・・県庁庁舎5m(3km)、 

上記各県の南海トラフ巨大地震への対策をつぶさに調べていきたいと思います。

 

ちなみに和歌山県の場合は、津波到来後、和歌山県庁舎は、浸水しないとの予測が発表されています。

主要施設の津波浸水予測状況1抜粋 和歌山県
和歌山県本庁舎 津波浸水マップ
 

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南海トラフ地震臨時情報 影響は、防災備蓄爆売れ こんな備蓄も必要かも!

南海トラフ地震臨時情報の影響で、
ホームセンターやスーパーで、防災備蓄、防災総備品が爆売との報道が目を引く。

「日頃から、必要だな。。」と思いつつ、また、今度でいいかなと思っていた方々も、
この度は少し、意識が変わってきているようです。

防災基本アイテムの調達と共に
実際に災害が発生したその瞬間、そして、その後のサバイバル生活に必要はアイテムは何何なのか?

自分自身で考える良い機会にしていきたいともいます。

防災備蓄セット、備蓄袋など購入すると一安心、、と言う気持ちもわかります。

でも今回は、本当に必要な、いのちを守るために役に立つものは何なのか。。。

真剣に検討する機会にしていきましょう。

 

 

次は新しい視点で、
非常時のサバイバルキットについてお話しします。


私たちはいつ何が起こるかわかりません。
地震、自然災害の拡大について予測不可能です。


そんな時に備えて、非常時サバイバルキットを準備しておくことは非常に重要です。

特に、「Emergency Survival Kit Mre by Open Seed Vault」は、
災害時に自分たちで食料を確保するために必要なアイテムを含んでいます。

このキットには、15,000種類の野菜や果物の種が、含まれており、非遺伝子組み換えで、自然栽培された開放授粉の種が高い発芽率で提供されています。

これにより、食料の自給自足が可能になります。

このキットを持っていれば、万が一の時にも安心です。

食料の供給が途絶えたとしても、自分たちの手で食料を育てることができます。さらに、このキットは長期保存が可能で、いつでも使用することができます。

私たちは、いつ何が起こるかわからないこの時代に生きています。

だからこそ、非常時サバイバルキットを準備しておくことで、自分たちの生活を守ることができるのです。

皆さんも、ぜひ一つ持っておくことをお勧めします。

備蓄の新しい視点として、検討してみて下さい。

 

 

非常時のサバイバルキット「Emergency Survival Kit Mre by Open Seed Vault」

少し詳しく、、、

米国のOpen Seed Vault社製は、災害や緊急事態に備えて必要なアイテムを含んでいます。

このキットには、15,000種類の野菜や果物の種が含まれており、非遺伝子組み換えで、自然栽培された開放授粉の種が高い発芽率で提供されています。

これらの種は、長期保存が可能で、空気を遮断し湿気を防ぐ再封可能な袋に保管されています。

このキットの必要性は、自給自足の生活を支援し、食料の安全性を確保することにあります。
災害時には食料供給が不安定になる可能性があるため、自分で食料を育てる能力は非常に重要です。
また、この種類の多いキットは、新しい野菜を試したり、健康的な食事を提供するための多様性を提供します。

 

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南海トラフ巨大地震 電子決済の落とし穴とは!?

2023年の日本におけるキャッシュレス決済比率は約39.3%です。
これは、クレジットカード、デビットカード、電子マネー、QRコード決済などを含む全てのキャッシュレス決済手段の合計です。

政府は2025年までにこの比率を4割程度に引き上げることを目標としています。

また、個人の消費支出額におけるキャッシュレス決済の比率は70.6%に達しており、特にクレジットカードが最も多く利用されています。

キャッシュレス決済の利用が増えることで、支払いが便利になるだけでなく、ポイント還元や割引などの特典も受けられることが多いです。

あなたは普段、どのキャッシュレス決済手段をよく利用していますか?

しかし、その便利さな突然崩れ去ります。

非常時用現金備蓄のすすめ

大災害時には、停電や通信障害が発生することが多く、電子マネーやクレジットカードなどのキャッシュレス決済が利用できなくなる可能性があります。
このような状況では、現金が非常に有用です。

例えば、2018年の北海道胆振東部地震台風21号の際には、広範囲で停電が発生し、キャッシュレス決済が利用できなくなりました。
このような場合、現金が唯一の支払い手段となり、食料や水などの必需品を購入するために現金が必要となります。

金融機関も災害時には特別措置を講じ、印鑑や通帳がなくても本人確認ができれば預金の引き出しが可能となることがありますが、自現金を手に出来るまでには多くの方が殺到して時間がかかります。

発災直後直ぐに必要な場面には、間に合わないでしょう。

普段から現金をある程度持ち歩くことや、非常時用に現金を非常袋に備えておくことが重要となってきました。

災害時には、複数の支払い手段を用意しておくことが安心につながります。

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