日本における地震発生時の高層マンションの倒壊率
耐震基準による影響
新耐震基準を満たしているマンションは、震度6強程度の地震が発生しても基本的には倒壊しないと言えます。新耐震基準の建物は、数十年に一度生じる震度5程度の希な地震に対してほとんど損傷しないとされています。
一方で、旧耐震基準の建物は、震度5以上の大地震によって崩壊するリスクがあります。
特に築年数の古いマンションは、新耐震基準を満たしていない物件が多いです。
形状と地盤の影響
マンションの形状や地盤によって倒壊リスクは変わります。
埋立地や高層ビルは特に注意が必要です。
高層ビルは上層階の揺れが激しく、倒壊しないまでも損害が大きくなる可能性があります。
被災状況の実例
東日本大震災において、東北地方で最もマンションが数多く存在している宮城県を対象として
全1,460棟の調査が行われました。以下はその結果です。
【被災度調査結果】
大破: 0棟
中破: 26棟 (1.58%)
小破: 283棟 (17.24%)
軽微: 1,024棟 (62.36%)
被害なし: 309棟 (18.82%)
この調査から、マンションの震災被害の度合いは、耐震基準よりも土地・地盤との相関性が高いと考えられています。
新耐震基準を満たしたマンションは、被害を最小限に食い止めることができたことが示されています。
対策とは
地震保険への加入やリフォームで耐震性を向上させることが重要です。
要するに、新耐震基準を満たしているマンションは基本的には安全ですが、
形状や地盤によって個別のリスクが存在することを理解し、適切な対策を講じることが大切です。
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