南海トラフ巨大地震 電子決済の落とし穴とは!?

南海トラフ巨大地震 電子決済の落とし穴とは!?

2023年の日本におけるキャッシュレス決済比率は約39.3%です。
これは、クレジットカード、デビットカード、電子マネー、QRコード決済などを含む全てのキャッシュレス決済手段の合計です。

政府は2025年までにこの比率を4割程度に引き上げることを目標としています。

また、個人の消費支出額におけるキャッシュレス決済の比率は70.6%に達しており、特にクレジットカードが最も多く利用されています。

キャッシュレス決済の利用が増えることで、支払いが便利になるだけでなく、ポイント還元や割引などの特典も受けられることが多いです。

あなたは普段、どのキャッシュレス決済手段をよく利用していますか?

しかし、その便利さな突然崩れ去ります。

非常時用現金備蓄のすすめ

大災害時には、停電や通信障害が発生することが多く、電子マネーやクレジットカードなどのキャッシュレス決済が利用できなくなる可能性があります。
このような状況では、現金が非常に有用です。

例えば、2018年の北海道胆振東部地震台風21号の際には、広範囲で停電が発生し、キャッシュレス決済が利用できなくなりました。
このような場合、現金が唯一の支払い手段となり、食料や水などの必需品を購入するために現金が必要となります。

金融機関も災害時には特別措置を講じ、印鑑や通帳がなくても本人確認ができれば預金の引き出しが可能となることがありますが、自現金を手に出来るまでには多くの方が殺到して時間がかかります。

発災直後直ぐに必要な場面には、間に合わないでしょう。

普段から現金をある程度持ち歩くことや、非常時用に現金を非常袋に備えておくことが重要となってきました。

災害時には、複数の支払い手段を用意しておくことが安心につながります。

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